就学通知が来ても慌てずに

子供が満6歳を迎える年度になると、各市区町村の管轄にある教育委員会から就学通知が送られてきます。

 

 

就学通知とは要するに

 

 

「あなたの家の子供は就学年齢を迎えるので、この小学校に入学させて下さい」

 

 

・・・ということが書かれたハガキ・文書のことです。

 

 

子供の公立学校などへの入学や転学の裁量なども教育委員会が持っているので、こうした通知が送られてくるわけです。

 

 

しかし、あくまでも大切なのは子供が自らの最も好ましいと思う環境で学ぶ権利を親が保障することであって、政府の学校に何が何でも通うことではありません。

 

 

就学通知などよりも親子の決断が大切

 

 

義務教育などという言葉が普及しているために、こうした通知が送られてくると親は何が何でも子供を学校に行かせなければならないのかと思いがちですが、それは違います。

 

 

子供の学ぶ権利を政府などでもしっかりと守りますというのが本来の義務教育であって、子供の通学義務などではないのです。

 

 

とにかく通知書が送られてきても、脱学校を望む家庭は当サイトを参考にして学校に直接話を通して下さい。

 

 

日本では15歳までの9年間は学籍だけは政府の学校に残しておかなければならないことになっていますので、その点はきちんと学校関係者と話し合いましょう。 

 

 

ただし、それ以上は公立学校などに深入りする必要は全くありません。学校にいるという扱いだけ受けられればそれで十分で、その他は家庭が何をするかは自由です。

 

 

あくまでも学校とは子供の成長にとって利用するための1つの場所でしかなく、学校に従わされるという価値観自体がそもそもとして異常なのです。

 

 

それなので、とにかく就学通知が送られてきたとしても慌てずに冷静になりましょう。

 

 

子供が政府の学校に通う価値を感じているかどうかをまずしっかりと確認し、その上で学校に行きたいというのであればそれでいいのです。

 

 

しかし、学校に通うのが嫌だというのであれば親は真剣に子供の声に耳を傾けて、学校以外の居場所を与えることを第一に考えて下さい。

 

 

小学校・中学校での出席日数や成績など問題にならず、高校進学や就職するという道はしっかりと存在します。そうした道を考えることがむしろ親の大切な役目です。

 

 

親が自分の世間体を守ることに力を入れるのか、それとも子供の自由意志を守ることに力を入れるのかで未来は変わってしまうでしょう。

 

 

しかし、本当に子供のことを考えられる賢く心優しい親であるならば、どちらを選ぶべきかなど明白のはずです。

 

 

教育委員会などを敵に回してでも、子供の教育の選択権を親がしっかりと守るんだという意識を持ちましょう。


トップページ プロフィール お勧めの書籍 広告掲載など お問い合わせ